ZEH ゼロ・エネルギー・ハウス
ZEH(ゼッチ)とは、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスの略で、1年間にかかる家電を除く住宅にかかるエネルギー消費の収支をプラスマイナスゼロにする住宅です
ZEH とは、Net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)の略。
住まいの断熱性・省エネ性能を上げること、そして太陽光発電などでエネルギーを創ることにより年間の一次消費エネルギー量(空調・給湯・照明・換気)の収支をおおむね「ゼロ」にする住宅を目指します。
弊社は、2016年度より、住宅・非住宅すべての建物に高性能断熱を標準化、ZEH基準の断熱性能をすべてのお客様に提供しています。
また、2020年までのZEHの普及目標を下記のように設定しています。
2017年(H29年) | 2018年(H30年) | 2019年(H31年) | 2020年(H32年) | |
ZEH普及目標 | 10% | 25% | 35% | 50%以上 |
ZEH普及目標
- 2017年(H29年)
- 10%
- 2018年(H30年)
- 25%
- 2019年(H31年)
- 35%
- 2020年(H32年)
- 50%以上
ZEH普及目標
株式会社後閑では、下記の普及目標を立て、2020年までに標準的な新築住宅でZEHの実現・目標達成を目指します。
地球温暖化が世界的な課題となっており、日本でも住宅の省エネルギー化はCO2削減への重要課題の一つです。
そこで、これまでの省エネに加え「創エネルギー」を導入し、自宅で消費するエネルギーを自宅でまかなうゼロエネルギーハウス=ZEHの暮らしが主流になります。
政府は2020年までに標準的な新築住宅でのZEH化実現を目指しています。
◎一次消費エネルギーとは
家庭で使用するエネルギー(冷暖房、給湯、換気、照明)を発電所での化石燃料の熱量に換算したものです。
ZEHではその他の生活家電(電子レンジ、テレビ、冷蔵庫等)は含まれません。
ZEHへの取り組み
昨今省エネルギー住宅に関する問い合わせが増えています。それもそのはず、政府は、2020年に住宅の「ZEH」基準の義務化を決めています。
そもそも、ZEH《ゼッチ》(ゼロエネルギーハウスの略)とは、よく聞くけど、何のこと?という方も多いはず、、
簡単にご説明します。
「わたしたちの家で使うエネルギーと太陽光発電などでつくるエネルギーをトータルでゼロにする」
というものです。
そのうえで、使うエネルギーと創るエネルギーの収支を「0」にする。住宅の事です。
さらに、具体的なZEH普及策を下記のように取り組んでいます。
ZEHの周知・普及に向けた具体策
- 弊社内覧会・イベントの際に、築20年程度の住宅の光熱費と「ZEH」仕様の光熱費の試算表を掲示し、消費者に分かりやすく比較してもらっている。
- 使用する断熱材等の展示を行い、視覚的にも高性能住宅であることをアピールしている。
ZEHのコストダウンにむけた具体策
- 弊社標準仕様を「ZEH」基準に合わせることにより、断熱材の仕入れ価格の安定を図っている。
- 今まで以上に、施主・職方との連絡や打合せを密にすることにより、工事の見直しや変更などを減らし、工事費の削減に努め、結果、顧客単価に反映させている。
その他の取り組みなど
- オール「ZEH」住宅に向けて、社員の意識統一を図るため、また、自社での(外皮計算・1 次消費エネルギー計算の)スキルアップのため、省エネ講習
など、「ZEH」も含め、「次世代消費エネルギー」政策に関する講習・講演会に社員を積極的に参加させている。
ZEH、nearly ZEH、次世代省エネ、パッシブハウスなど、住宅の性能の事や、建物の構造に関する疑問も遠慮なくお問い合わせください。
ZEHの必要性
住宅の断熱性能アップや太陽光の取り付け、高効率設備の採用により住宅ローン返済額は増加します。しかし、断熱性能や節電、太陽光発電での効果で月々の水道光熱費は下がります。トータルで計算すると毎月の支払総額(暮らしのランニングコスト)はよりお得に!
詳しくはスタッフまでお問い合わせください!
【平成28年度(2016年度)】ZEHの補助金について
ZEHと認められる家を「申請者が常時居住する専用住宅であること」などが条件の補助金です。平成28年度(2016年度)は一戸あたり125万円の定額、さらに寒冷地特別外皮強化仕様の場合は一戸あたり150万円の定額です。
Nearly ZEHの場合、設計時に想定される消費エネルギー量と再生エネルギーを併せ見て、75%以上の削減が実現できるNearly ZEHと認められれば、125万円定額での補助金を受けることができます。
「ZEH ビルダー」が補助金手続きの窓口です
「ZEHビルダー登録」という制度もあります。ハウスメーカーや工務店、設計事務所などが自社受注住宅を2020年までに50%以上とする目標を掲げることで、「ZEHビルダー」として登録されます。
この目標を自社WEBサイトや会社概要で公表し、その実現に努める義務を負います。当社は最終目標 ZEH50%、Nearly ZEH50%を登録しています。
ZEHビルダーは施主に代わって補助金申請の手続代行をすることが可能ですので、家を建てようと考えている方は、その会社がZEHビルダーであることを確認できれば、安心して任せられることとなります。
健康問題への対策
ZEHの基準の大前提は、断熱性能による省エネです。エネルギーや環境の問題のみならず、健康の面から考えても、高断熱の家は重要なものとなってきます。
高齢化の進む日本において、冬場のヒートショックは深刻な問題、年間1 万7,000人もの方が亡くなっているとされています。
このような家の中での健康問題・死亡事故を防ぎ、家族の健康寿命を保つためにも、家全体が温かく、暖房効率の良い家を検討するのが"正しい家づくり"です。
【まとめ】あなたが家を建てるなら「ZEH」がお勧めの理由
家は、「一生に一度のお買い物」といわれる高額なものです。これまでに建てられてきた木造住宅は、25年ほどでその資産価値を失うとされてきました。たとえ35年ローンを組んでいても、です。 長期にわたって価値を持ち続け、次の世代へ住み継がれる家を建てるのであれば、機能性に富み、健康の面・エネルギーコストの面でより有利な家を選択しなければなりません。家を建てるなら、ZEH がベストな答えです。 株式会社後閑では2021年までに住宅のZEH普及率60%を目指します。